大きく育ち帰ってきて
大崎市下伊場野小（児童数８人）は２月27日、学校裏を流れる鳴瀬川にサケの稚魚約１０００匹を放流した。学校再編による閉校、統合で、28年続いた恒例の取り組みも同校としてはことしが最後。全児童が参加し、稚魚が大きく育って古里へ戻ってくることを願いながら川へ送り出した。同校は、鳴瀬川を活用して環境学習や自然体験活動を行う「水辺の楽校（がっこう）プロジェクト」に取り組んできた。サケの稚魚育成、放流はその一環として１９９７年から実施。放流した稚魚のうち３～４％が、３～６年かけて太平洋から戻ってくるという。昨年12月、大和町の沢渡ふ化場から卵１０００個を譲り受けた。児童は水槽に川の石を入れたり、水のカルキ抜きや温度調整、餌やり、清掃を行ったりして約２カ月間、観察日誌を毎日付けながら成長を見守ってきた。
高城川を水上から調査
吉田川沿いの農業団体や関係機関でつくる「地域を“みず”から守る協議会」（千葉榮会長）は２月25日、大崎市鹿島台などを経て松島湾に注ぐ高城川（７・４㌔）をボートで調査した。地上からの把握が難しい堆積土砂やのり面崩れなどの現況を県職員が確かめ、改修の参考にした。調査は、令和元年東日本台風（２０１９年）などで河道に土砂が堆積し流れを阻害するなどの被害が起きたのをきっかけに、昨年から始めた。２回目の今回は、川を管理する県や国の担当者ら16人が参加。３艘に分乗し、高城川防潮樋門（松島町）から上流へ約４㌔を往復、視察した。参加者たちは、県が進めた河床掘削や堤防整備の効果を確認。一方、護岸が一部崩落した箇所のほか、川底にたまった土砂などに阻まれて迂回を余儀なくされる場面が何度かあった。
曾祖母の唄 地元に響け
１００年前に亡くなった曽祖母が作り、歌っていた民謡を、曽祖母の地元大崎地方で響かせようと計画している人がいる。東京都東大和市のシンガーソングライター「大﨑やっし丸」さん（67）＝本名・大﨑靖史＝がその人で、今夏、大崎市でのコンサート開催を目指している。大﨑さんは兵庫県高砂市出身。１９８１年にロックバンド「よいしょバンド」を結成し、ボーカルとギターを担当している。一方で民謡を学び、２００３年に民謡協会全国大会青年部でベスト８入りを果たした。22歳のときに祖父から聞いたのが、曽祖母の大﨑おとくさんが馬を引いて農作業する際に歌っていたという労作唄「馬引き唄」。おとくさんは、１９２６（大正15）年２月に旧小牛田町で亡くなる間際も、この唄を口ずさんだという。「唄を耳コピーで譜面に書き起こしたが、アレンジに苦労した。都内の公演で歌ったところ、『歌の向こうに情景が見える』『馬が家族の一員だった時代が伝わってくる』と好評だった」と話す。８月の公演を目指し、２月に県北部を訪問。美里町で曽祖母の墓参りをしたほか、大崎市で会場候補地を巡った。
地域福祉の輪広げよう
第13回三本木「福祉のつどい」が２月28日、大崎市三本木保健福祉センターで開かれた。三本木地域の福祉団体などが日頃の活動を紹介し、地域福祉の輪の拡大を図った。生活様式の多様化や人口減が進む中、住民同士が助け合い、住み良い地域づくりにつなげようと、地域福祉推進委員14人でつくる実行委員会（千葉六郎会長）と市社会福祉協議会が主催した。大崎タイムスなど後援。開催に当たり協力したのは、地元の福祉施設や経済商工団体、婦人会、民謡・レクダンス愛好会など計48団体で、前回と比べ３団体増えた。各団体はそれぞれブースを設け、福祉事業所利用者の作品や介護用品を展示、販売したり点字やニュースポーツを体験してもらったりしたほか、写真などで活動内容を紹介。ステージでは踊りや民謡、レクダンスを披露した。三本木中の１、２年生７人がボランティアとして運営に初めて参加。防災をテーマとしたコーナーで、災害時に役立つ段ボールベッドとアルミシートの掛け布団の有用性を来場者に説明したほか、寝心地を体験してもらった。
古川なすでケーキ開発
持続可能な農林水産業の実現に向けた「第２回みどり戦略学生チャレンジ」（農林水産省主催）東北ブロック大会高校の部で、古川黎明高の３人が取り組んだ「加工品で大崎の農業を盛り上げたい」が特別賞を受賞した。２月27日に東北農政局の職員が同校を訪れ、３人に賞状を手渡した。同チャレンジは、食料・農林水産業における生産力向上と持続性の両立に向けて農水省が策定した「みどりの食料システム戦略」実現に向けた試み。高校生と学生を対象に昨年度から始まり、東北農政局管内では本年度、高校の部に38チームが参加した。古川黎明高チームは３年生の青木優奈さん（17）、菅原未玖さん（18）、加藤美妃さん（18）。２年生のとき、探求授業の一環で大崎市古川のブランドナス「古川なす」の規格外品を使ったパウンドケーキを開発。古川農協や市内の菓子店と協力し、商品化を果たした。収量の２割に上る規格外品を再利用することで、フードロス削減や農家の収入増を図ることなどが評価された。
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